【iDeCo】iDeCo（個人型確定拠出年金）に加入はもう常識！？マネックス証券を選んだ理由

こんにちは、セシルです。

かなり今更感がありますが、iDeCo（個人型確定拠出年金）をマネックス証券さんにて申し込みました(笑)

ここから書類書いたり、勤めている会社に必要事項を書いてもらったりするのだと思います。

というわけで今回は、
「これからiDeCo加入を検討している方」
「どんな商品を選んだらいいのか迷っている方」
「そもそもiDeCoってなんなの？」

という方へ向けて書いていこうと思います。

iDeCoはひと言でいうと、「現役時代に毎月給与天引きなどで金融商品を積み立てて、60歳以降になると引き出せる”じぶん年金”」のことです。

掛け金があらかじめ決まっているので、「確定拠出年金」と呼ばれています。（※最大掛け金は会社員なら1人当たり23,000円）
以前までは加入制限がありましたが、2017年1月からは公務員や専業主婦の人にも加入対象が広がり、基本的にすべての現役世代が加入できるようになりました！

2016年9月に名前がより多くの人に認知され利用してもらうために、「個人型確定拠出年金」の愛称は「iDeCo（イデコ）」にとなりました。

iDeCoは金融商品のなかではめずらしく、「ほぼ確実に得をする」仕組みだといわれています。

iDeCoのメリットには次の３つがあります。

１．掛金が全額所得控除の対象になり、毎年税金が戻る
２．運用中の利益が非課税
３．受け取るときにも 「退職所得控除」「公的年金等控除」 で得する

順番に見ていきます。

【メリット1】
掛金が所得税控除の対象になることです。

iDeCoに積み立てた額がそのまま税金の控除額になりますので、所得税控除のメリットは絶大です。例えば、厚生労働省の試算を参考にすると、課税所得が330万円〜695万円の方が毎月23,000円iDeCoに積み立てると、年間約55,200円もの節税となるんです♪

【メリット2】
運用中の利益が非課税になることです。

これは「NISA」と同じことですね。
特定口座なら利益に対して20.315％の税金がかかりますが、iDeCoなら非課税です。

【メリット3】
受け取るときにも税制優遇されることです。

受給時も、一時金なら「退職所得控除」、
年金なら「公的年金等控除」の税制優遇があるのでお得です！

最強の節税対策であるiDeCoでも、一応デメリットはあったりします。
とはいえ、そんなに困ることでもないのですが…

１．60歳まで運用中の資産は引き出せない
２．iDeCoの口座開設・維持に手数料がかかる

【デメリット1】
最大のデメリットは、「60歳になるまで積み立てた資産を引き出せない」ことです。

また、途中で解約することも原則認められていません。iDeCoを始めるからには、「老後資金以外では絶対使わない！」という覚悟を決める必要があるわけです。

【デメリット2】
iDeCoでは口座開設・維持にそれぞれ手数料がかかります。

iDeCoに加入する時に最低でも2,777円かかり、運用期間中も月額167円を支払います。
金融機関によっては、さらにこの額にプラスして手数料を支払うことがあります。

仮に30歳〜60歳までの30年間、iDeCoで運用した場合、最低でもかかるトータルの手数料は、2,777円＋（167円×12カ月×30年）＝62,897円です。

これを高いと見るか安いと見るかは人によりけりでしょうか。

正直なところ、1番人気の「楽天証券」か2番人気のSBI証券でも良かったのです。

いずれもネックとなる「口座管理手数料」は167円／月と最安値ですからね。

で、私が選んだ商品は何かと言えば「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」[三菱UFJ 国際投信]です。

これは米国のS&P500指数に連動するインデックス投信です。

S&P500の組入上位10銘柄には、私たちの生活にもなじみ深い企業が上位銘柄に揃っています。アップル・マイクロソフト等のハイテク株や、ヘルスケアでおなじみのJ&Jなどが上位を占めています。金融セクターでは、投資の神バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイが高配分で含まれています。

ここ10数年間、S&P500指数はずっと右肩上がりで上昇し続けています。

米国の様々なセクターの優良企業をバランス良く組み入れているのもありますが、なにより多くの人が積み立てているからだと思っています。

また、今後楽天カード経由で楽天の「つみたてNISA」を利用する予定があるので、「同じ金融口座に同じような金融商品をまとめて管理しなくない」というのも、楽天のiDeCoを利用しなかった理由のひとつだったりします。

くだらないこだわりですね(笑)

セシルのゼロから始める米国株投資